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概要


概要

①何について何をする技術なのか?

・LPガスを燃料とした路面加熱を行うヒータの火力を自動制御する技術。(自動加熱制御装置)

②従来はどのような技術で対応していたのか?

・従来はLPガスボンベに接続したレギュレータを用いて行う手動操作による火力調整技術。

③公共工事のどこに適用できるのか?

・アスファルト舗装工事

④その他

・作動原理
本装置内には、放射温度計の計測温度に応じてLPガスの流量を自動調整する電磁比例弁が装着されている。計測温度が高いと電磁比例弁が閉じ流量が減り、計測温度が低いと電磁比例弁が開き流量が増える。このことにより、舗装路面をある一定の温度で加熱することができる。従来のようにLPガスの流量を手動で調整する必要がなくなり省力化が図れる。
また、放射温度計が設定温度以上を検知したとき、電磁弁が閉じ失火するプログラムが組み込まれている。このことにより、過剰加熱による路面損傷の危険性がなくなり、品質が向上する。
本技術により向上効果が見られるものの一つとして、アスファルト舗装端部の加熱が挙げられる。既設舗装と新設舗装の付着改善を目的に継ぎ目部をヒータ等で加熱するが、本技術を使用することにより、自動でヒータの火力が制御され適切な加熱路面温度で仕上げることが可能となる。

自動加熱制御装置全景

評 価

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

自動加熱制御装置
  (KT-170024-A)
副題 LPガスを燃料としたヒータの火力を自動制御する製品
開発会社 大林道路株式会社
区分 製品
アブストラクト 本技術は、LPガスを燃料とした路面加熱を行うヒータの火力を自動制御する技術である。従来はLPガスボンベに接続したレギュレータを用いて手動で火力調整を行っていた。本技術の活用により、適切な路面温度に加熱することが可能となり、品質の向上、省力化が図れる。
※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/08/17)
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概要


概要

①何について何をする技術なのか?

・LPガスを燃料とした路面加熱を行うヒータの火力を自動制御する技術。(自動加熱制御装置)

②従来はどのような技術で対応していたのか?

・従来はLPガスボンベに接続したレギュレータを用いて行う手動操作による火力調整技術。

③公共工事のどこに適用できるのか?

・アスファルト舗装工事

④その他

・作動原理
本装置内には、放射温度計の計測温度に応じてLPガスの流量を自動調整する電磁比例弁が装着されている。計測温度が高いと電磁比例弁が閉じ流量が減り、計測温度が低いと電磁比例弁が開き流量が増える。このことにより、舗装路面をある一定の温度で加熱することができる。従来のようにLPガスの流量を手動で調整する必要がなくなり省力化が図れる。
また、放射温度計が設定温度以上を検知したとき、電磁弁が閉じ失火するプログラムが組み込まれている。このことにより、過剰加熱による路面損傷の危険性がなくなり、品質が向上する。
本技術により向上効果が見られるものの一つとして、アスファルト舗装端部の加熱が挙げられる。既設舗装と新設舗装の付着改善を目的に継ぎ目部をヒータ等で加熱するが、本技術を使用することにより、自動でヒータの火力が制御され適切な加熱路面温度で仕上げることが可能となる。

自動加熱制御装置全景

評価

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/08/17)
自動加熱制御装置
  (KT-170024-A)
副題 LPガスを燃料としたヒータの火力を自動制御する製品
開発会社 大林道路株式会社
区分 製品
アブストラクト 本技術は、LPガスを燃料とした路面加熱を行うヒータの火力を自動制御する技術である。従来はLPガスボンベに接続したレギュレータを用いて手動で火力調整を行っていた。本技術の活用により、適切な路面温度に加熱することが可能となり、品質の向上、省力化が図れる。
※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/08/17)

積算 資料コード番号(当該技術の価格情報が物価調査機関発刊の物価資料※1に掲載されている場合はコード番号を掲載します※2)
(一財)経済調査会 (一財)建設物価調査会

※1:対象とする物価資料
(一財)経済調査会発刊   :「積算資料」、「積算資料(別冊)」、「積算資料電子版においては規格コードとして扱っています。」
(一財)建設物価調査会発刊 :「建設物価」、「web建設物価」
※2:当センターにコード番号をご回答して頂いた技術のみを掲載しています。