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ハイジュールネット工法
(AC-190010-P)  更新履歴
副題 高エネルギー吸収型落石防止柵
開発会社 神鋼建材工業株式会社 、アイソフェール社(isofer ag)
区分 工法
アブストラクト 大きな落石エネルギーを対象にした高エネルギー吸収型落石防止柵と、崩壊土砂や小規模な土石流の捕捉を目的とした高エネルギー吸収型土砂防止柵があります。特殊なブレーキエレメントを緩衝装置とし、エネルギーを確実に吸収します。耐久性が高く、維持管理が容易です。
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開発者からのお知らせ

本技術は、国土交通省NETISにNETIS番号QS-080010-Vとして平成31年3月まで掲載されていました。

 

概要


概要

①何について何をする技術なのか?

大規模な落石エネルギーについて、特殊なブレーキエレメントを緩衝装置としてアンカーとケーブル間、またはケーブル間同士に配置し、その落石を柔軟性に富んだ構造で包み込むようにエネルギーを吸収する落石防止柵です。また、その構造を応用し斜面崩壊により発生した崩壊土砂も捕捉できるタイプもあります。

②従来はどのような技術で対応していたのか?

従来の待ち受け型落石防止柵が、有している吸収エネルギーは最大で100kJ前後であり、それ以上大きな落石エネルギーに対しては落石防護擁壁(コンクリート連続擁壁)で対応していましたが、工事費、施工場所、工期、景観性など問題がありました。

③公共工事のどこに適用できるのか?

落石用としては、落石が発生しそうな斜面で下部に道路、鉄道、住宅や施設、その他の構造物がある場合、落石事故を防止する落石対策工事に適用できます。落石エネルギーとしては250kJから3000kJまでのエネルギーを吸収できます。また、土砂用としては、崩壊土砂対策工事に適用でき、捕捉可能な衝撃力の範囲は100kN/㎡~200kN/㎡です。

④その他

大規模な落石エネルギーを吸収する場合、剛体の落石防護工でそのエネルギーを止めるには部材や基礎もかなり大きくなり、工事全体の費用が非常に高くなります。また、従来型の道路際に設置されている待ち受け型の落石防止柵では、大きな落石エネルギーに対応できないとされています。その問題に対処するため、スイスのアイソフェール社がISO-STOPとして開発し、スイス国の公的機関であるスイス環境森林植栽局(SAEFL)の認証を得た高エネルギー吸収型落石防止柵の技術を、日本に導入することとしました。その防止柵を、更に日本の山岳地形、地盤条件等に適合できるように(支柱間隔及び有効柵高の設定範囲を広げ、様々な施工条件に対応できように)、また維持管理が容易であることを目的としてハイジュールネット(型式:HJN)を開発しました。また、近年各地で集中豪雨や大型台風による土砂災害が多発していることから、ハイジュールネットの高エネルギー吸収システムを応用し崩壊土砂用ハイジュールネット(型式:HJD)を開発しました。

HJN-1000

ハイジュールネットの型式と可能吸収エネルギー(捕捉可能崩壊土砂衝撃力)
型式 可能吸収エネルギー 、()数値は崩壊土砂の衝撃力 有効柵高(m) 
HJN-250 250kJ 3.0 , 4.0 
HJN-500 500kJ 3.0 , 4.0 , 5.0 
HJN-1000 1000kJ 3.0 , 4.0 , 5.0 , 6.0 
HJN-1500 1500kJ 3.0 , 4.0 , 5.0 , 6.0 
HJN-2000 2000kJ 4.0 , 5.0 , 6.0 , 7.0 
HJN-3000 3000kJ 4.0 , 5.0 , 6.0 , 7.0 
HJD-200 (200kN/㎡) 3.0 , 4.0 , 5.0 , 6.0 
HJD-150 (150kN/㎡) 3.0 , 4.0 , 5.0 , 6.0 
HJD-100 (100kN/㎡) 3.0 , 4.0 , 5.0 , 6.0 

評 価

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

ハイジュールネット工法
(AC-190010-P)  更新履歴
副題 高エネルギー吸収型落石防止柵
開発会社 神鋼建材工業株式会社 、アイソフェール社(isofer ag)
区分 工法
アブストラクト 大きな落石エネルギーを対象にした高エネルギー吸収型落石防止柵と、崩壊土砂や小規模な土石流の捕捉を目的とした高エネルギー吸収型土砂防止柵があります。特殊なブレーキエレメントを緩衝装置とし、エネルギーを確実に吸収します。耐久性が高く、維持管理が容易です。

積算 資料コード番号(当該技術の価格情報が物価調査機関発刊の物価資料※1に掲載されている場合はコード番号を掲載します※2)
(一財)経済調査会 (一財)建設物価調査会

※1:対象とする物価資料
(一財)経済調査会発刊   :「積算資料」、「積算資料(別冊)」、「積算資料電子版においては規格コードとして扱っています。」
(一財)建設物価調査会発刊 :「建設物価」、「web建設物価」
※2:当センターにコード番号をご回答して頂いた技術のみを掲載しています。