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①自然条件

・軟弱地盤から砂礫層、岩盤まであらゆる地盤条件に適用可能。中間層に硬質巨礫・玉石が多数存在する場合でも対応可能。
・回転式と回転打撃式、乾式と湿式(清水を使用)二重管削孔の選定により、地下水のある地山でも対応可能。
・杭全長として50m程度までの実績がある。削孔能力としては70m以上の大深度削孔でも対応対応可能である。

②現場条件

・狭隘地(施工幅3m程度)、空頭制限(3.8m以上)、傾斜地(通常の単管足場でも施工可能)においても施工可能。一般的なプラントヤードは8m×10m=80m2程度必要。
・空頭制限高さに応じて、標準長さ1.0m～3.0m/本の杭材を選定し、カプラー式ネジ継手による継ぎ杭施工をする。
・回転式二重管削孔方式の採用により、低振動・低騒音での施工が可能である。既設構造物への影響を抑え、近接施工(最短離隔1m程度)が可能。
・斜杭(10～30度)の施工も可能であり、直杭と斜杭の組み合わせにより、自由度の高い設計施工が可能である。

③技術提供可能地域

・全国。標準施工では、10ton トラックでの施工資材機材の搬入が可能な地域。
・傾斜地形、河川敷等では、スキッドタイプの小型施工機械を選定することで、25tonクレーン作業と単管足場による施工が可能。
・施工機械は分解可能であることで、運搬路が確保できない山岳地等ではヘリコプターや索道での搬入も可能である。

④関係法令等

・道路橋示方書・同解説、杭基礎設計便覧、道路土工ー擁壁工指針ー;日本道路協会
・土木工事安全施工技術指針、土木工事共通仕様書、道路交通法

①適用可能な範囲

・杭径は使用鋼管径で表示している。165.2mm・216.3mm・267.4mmの鋼管が適用可能。径267.4mm鋼管+径216.3mm鋼管等の二重鋼管杭としての利用も可能。
・鋼種の標準諸元はSTK540・STKT590であるが、施工規模等によってはSTK490・STK400の対応も可能である。
・鋼管の標準肉厚は、径165.2mmがt=7.1mm、径216.3mm・径267.4mmがt=12mmである。
・基礎杭としての斜杭の適用は施工精度を考慮して、10度～30度程度。施工能力は0～90度まで対応可能。
・地すべり抑止杭として利用する場合には、直杭と斜杭の組杭抑止杭として、必要抑止力700kN/m以下の小～中規模の斜面崩壊対策に適用できる。

②特に効果の高い適用範囲

・空頭制限のある狭隘箇所における、L型擁壁の基礎杭やスノーシエッド基礎の補強、既設鉄塔基礎の補強。
・山岳部等の地盤条件が複雑で、支持層が傾斜していたり、巨礫・玉石が混在する場所での、軽量盛土工の基礎杭や斜面補強対策工事。
・斜杭を用いた増し杭補強が有効な、既設水管橋基礎や貯水槽等の耐震補強工事。
・造成地や盛土斜面の安定対策、重力式擁壁・もたれ式擁壁の補強工事。既設構造物に影響を与えることなく、杭基礎構造への変更や基礎補強が可能。
・大型機械の進入が困難な場所での、高張力鋼管を用いた二重鋼管抑止杭(組杭抑止杭)による地すべり対策工事、既設擁壁の変状(滑動・転倒)防止対策。

③適用できない範囲

・杭径が300mm以上の鋼管。施工機械、削孔ツールとの関係で適用できない。
・肉厚が13mm以上の鋼管。 削孔ツール、機械式ねじ継手との関係で適用できない。
・大口径杭の適用が可能な施工条件における、中型(鉛直荷重20,000kN以上)・大型構造物の基礎杭。通常は、従来工法より不経済となる。

④適用にあたり、関係する基準およびその引用元

・道路橋示方書・同解説、杭基礎設計便覧、道路土工-擁壁工指針-;日本道路協会
・STマイクロパイル工法タイプⅠ設計・施工マニュアル2016年9月;NIJ研究会編集
・STマイクロパイル工法積算資料2016年9月;NIJ研究会編集

①設計時

・地盤が硬質(風化軟岩、軟岩等)の場合には、大きな先端支持力・周面摩擦力が期待できるため、試験施工・載荷試験(急速載荷試験)等により小口径杭長を適切に評価することが、合理的・経済的となる場合がある。地盤条件・施工規模に応じて、試験施工・急速載荷試験の実施を検討することがある。
・地盤条件に応じた削孔方式を選定する必要がある。. 土砂・粘性土・固結土(qu≦5MPa程度)は、切削拡径ビットとオーガー併用の回転式削孔方式を、 礫質土・崖錘層・軟岩(qu≦20MPa程度)は、拡径ビットとダウンザホールハンマによる回転打撃削孔方式を標準とする。硬質な巨礫層や中硬岩層は、リングロストビットとダウンザホールハンマによる回転打撃削孔方式を採用する。
・鋼管継手は、制約条件での施工性、杭としての品質を考慮し、試験により耐荷性が確認された機械式ネジ継手(カプラー式ネジ継手)を用いる必要がある。
・亀裂の多い岩盤や地下水の豊富な河川敷などにおいて、グラウトの流出や水中拡散が想定される場合には、高い保形性や水中不分離性を有する混和剤の使用を検討し、所定の強度・材料分離抵抗性・逸水防止性を確保する。
・空頭制限に応じた施工機械・削孔方式を選定し、2m/本や3m/本等の長尺鋼管を使用することにより、施工性・経済性の向上をはかる。

②施工時

・使用鋼管径、削孔方式に応じた高圧コンプレッサーを選定する。吐出圧力(1MPa以上、標準1.2MPa)、吐出流量に留意する。
・地下水状況や地盤の風化状況等により、標準的な乾式二重管削孔方式の採用が困難な場合には、清水循環による排土を行う湿式二重管削孔方式等の採用を検討する。 地盤条件が複雑な場合や近接施工等においては、試験削孔に基づき、適切な削孔方式を選択する。
・斜杭の施工においては、転石や玉石等の影響により、削孔精度(ずれ量の管理)の保持が困難となるため、導枠・導材の設置等を検討する。

③維持管理等

・鋼管および支圧板等の鋼製品は、メーカーから発行された品質証明書によって品質を確認するものとする。
・常時水中(地下水中)にある部分の鋼管は、設計において1mmの腐食しろを考慮する。鋼管の内面は腐食しろを考慮しない。

④その他

・杭頭結合部は、鋼管杭の杭頭結合方法(鋼管杭方法A)を準用した結合方式とする。