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概要


概要

①何について何をする技術なのか?

・,法面高所ロープ作業を行うときに用いる安全器具

②従来はどのような技術で対応していたのか?

・リトラクタ方式

③公共工事のどこに適用できるのか?

・法面工事(法面高所ロープ作業)全般

④その他

・従来は、ライフラインとしてセイフティブロックを使用し、セイフティブロックを傾斜面用ベルトの安全帯(胴ベルトのD環)と接続する方式(リトラクタ方式という)が採用されていた。また、これ以外の方法で,ライフラインとしてロープを使用し、1本吊り専用ランヤードを介して傾斜面用ベルトの安全帯(胴ベルトのD環)と接続する方式(ロープ方式という)も採用されていた。
・法面高所ロープ作業において、ライフラインとしてセイフティブロックを傾斜面用ベルトの安全帯(胴ベルトのD環)に接続する安全対策を講じる場合、セイフティブロックを本技術を介して接続することにより、ライフラインが邪魔になることなく、法改正前のメインロープ1本による作業と変わらない施工性を実現させた。また、モルタル等の吹付作業を行う場合、施工時にライフラインであるセイフティブロックのワイヤーに付着したモルタル等がセイフティブロック内部に巻き込まれることに起因する故障を防止できるので、安全性を向上させた。

/

評 価

分 類

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

東興式ライフラインメッセンジャー
  (KT-170090-A)
副題 法面高所ロープ作業用ライフライン延長ワイヤー
開発会社 東興ジオテック株式会社
区分 製品
アブストラクト 本技術は,法面高所ロープ作業を行うときに用いる安全器具であり、従来はメインロープ(親綱)のほかにライフラインを安全帯(D環)に接続していた。本技術の活用により、メインロープ1本による作業と変わらない作業環境を実現できるため、施工性と安全性の向上が図れます。
※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/12/05)
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概要


概要

①何について何をする技術なのか?

・,法面高所ロープ作業を行うときに用いる安全器具

②従来はどのような技術で対応していたのか?

・リトラクタ方式

③公共工事のどこに適用できるのか?

・法面工事(法面高所ロープ作業)全般

④その他

・従来は、ライフラインとしてセイフティブロックを使用し、セイフティブロックを傾斜面用ベルトの安全帯(胴ベルトのD環)と接続する方式(リトラクタ方式という)が採用されていた。また、これ以外の方法で,ライフラインとしてロープを使用し、1本吊り専用ランヤードを介して傾斜面用ベルトの安全帯(胴ベルトのD環)と接続する方式(ロープ方式という)も採用されていた。
・法面高所ロープ作業において、ライフラインとしてセイフティブロックを傾斜面用ベルトの安全帯(胴ベルトのD環)に接続する安全対策を講じる場合、セイフティブロックを本技術を介して接続することにより、ライフラインが邪魔になることなく、法改正前のメインロープ1本による作業と変わらない施工性を実現させた。また、モルタル等の吹付作業を行う場合、施工時にライフラインであるセイフティブロックのワイヤーに付着したモルタル等がセイフティブロック内部に巻き込まれることに起因する故障を防止できるので、安全性を向上させた。

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評価

分 類

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/12/05)
東興式ライフラインメッセンジャー
  (KT-170090-A)
副題 法面高所ロープ作業用ライフライン延長ワイヤー
開発会社 東興ジオテック株式会社
区分 製品
アブストラクト 本技術は,法面高所ロープ作業を行うときに用いる安全器具であり、従来はメインロープ(親綱)のほかにライフラインを安全帯(D環)に接続していた。本技術の活用により、メインロープ1本による作業と変わらない作業環境を実現できるため、施工性と安全性の向上が図れます。
※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/12/05)

積算 資料コード番号(当該技術の価格情報が物価調査機関発刊の物価資料※1に掲載されている場合はコード番号を掲載します※2)
(一財)経済調査会 (一財)建設物価調査会

※1:対象とする物価資料
(一財)経済調査会発刊   :「積算資料」、「積算資料(別冊)」、「積算資料電子版においては規格コードとして扱っています。」
(一財)建設物価調査会発刊 :「建設物価」、「web建設物価」
※2:当センターにコード番号をご回答して頂いた技術のみを掲載しています。