×
NETISプラス技術情報 NETIS引用情報 物価資料価格情報

未 登 録
 
副題
開発会社
区分
アブストラクト
    印刷

プラス情報

※プラス情報を掲載するためには、NETISプラス新技術情報データベースに登録申請していただく必要があります。 (詳しくはこちらへ)

写真ギャラリー

動画ギャラリー

資料をダウンロード

この技術に寄せられたご質問・ご意見を掲載しております。

概要


概要

①何について何をする技術なのか?

新設コンクリート構造物に対する表面保護を目的とした液体材料。
硬化コンクリートに塗布浸透させることで、初期段階では乾燥固形分および反応生成物による表層部を緻密化し、長期的には未反応の主成分が水酸化カルシウムとの反応を繰り返すことで、微細ひび割れなどの空隙を充填する。

従来技術では、硬化したコンクリートに塗布する際に、散水を伴う工程(塗布前の表層部の水分調整、塗布後の湿潤散水)が必須であった。

新技術では、材料の浸透性を高めることにより塗布時の散水を伴う工程を不要とし、施工性を向上させた。

②従来はどのような技術で対応していたのか?

表面含浸工法(反応型けい酸塩系表面含浸工法)

③公共工事のどこに適用できるのか?

新設構造物のコンクリートの表面保護工

例)
・橋梁
・トンネル
・ボックスカルバート
・ダム
・建築物
など

CS-21ネオ 荷姿 (20kgポリ缶)

物性
項目 CS-21ネオ 
外観 無色透明液体 
比重 1.10~1.14 
pH値 11.0~13.0 

評 価

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

けい酸塩系表面含浸材CS-21ネオ
  (CG-160013-VE)
副題 新設コンクリート構造物の表面保護
開発会社 株式会社アストン
区分 材料
アブストラクト 新設コンクリート構造物の表面保護に最適で、施工性が良好な反応型けい酸塩系表面含浸材。施工は清掃後の表面に材料を1回塗布のみで散水は不要。継続的な微細空隙の充填効果により、かぶりを健全に保ち鋼材腐食を抑制。更なる品質向上、耐久性向上、長寿命化に寄与する。
※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/12/05)
    印刷

概要


概要

①何について何をする技術なのか?

新設コンクリート構造物に対する表面保護を目的とした液体材料。
硬化コンクリートに塗布浸透させることで、初期段階では乾燥固形分および反応生成物による表層部を緻密化し、長期的には未反応の主成分が水酸化カルシウムとの反応を繰り返すことで、微細ひび割れなどの空隙を充填する。

従来技術では、硬化したコンクリートに塗布する際に、散水を伴う工程(塗布前の表層部の水分調整、塗布後の湿潤散水)が必須であった。

新技術では、材料の浸透性を高めることにより塗布時の散水を伴う工程を不要とし、施工性を向上させた。

②従来はどのような技術で対応していたのか?

表面含浸工法(反応型けい酸塩系表面含浸工法)

③公共工事のどこに適用できるのか?

新設構造物のコンクリートの表面保護工

例)
・橋梁
・トンネル
・ボックスカルバート
・ダム
・建築物
など

CS-21ネオ 荷姿 (20kgポリ缶)

物性
項目 CS-21ネオ 
外観 無色透明液体 
比重 1.10~1.14 
pH値 11.0~13.0 

評価

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/12/05)
けい酸塩系表面含浸材CS-21ネオ
  (CG-160013-VE)
副題 新設コンクリート構造物の表面保護
開発会社 株式会社アストン
区分 材料
アブストラクト 新設コンクリート構造物の表面保護に最適で、施工性が良好な反応型けい酸塩系表面含浸材。施工は清掃後の表面に材料を1回塗布のみで散水は不要。継続的な微細空隙の充填効果により、かぶりを健全に保ち鋼材腐食を抑制。更なる品質向上、耐久性向上、長寿命化に寄与する。
※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/12/05)

積算 資料コード番号(当該技術の価格情報が物価調査機関発刊の物価資料※1に掲載されている場合はコード番号を掲載します※2)
(一財)経済調査会 (一財)建設物価調査会

※1:対象とする物価資料
(一財)経済調査会発刊   :「積算資料」、「積算資料(別冊)」、「積算資料電子版においては規格コードとして扱っています。」
(一財)建設物価調査会発刊 :「建設物価」、「web建設物価」
※2:当センターにコード番号をご回答して頂いた技術のみを掲載しています。