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概要


概要

①何について何をする技術なのか?

橋梁等のコンクリート構造物の浮き・空洞などの変状箇所を、赤外線法により、高精度かつ定量的に抽出する橋梁点検技術である。打音点検前の1次スクリーニングに用いることで、高精度、高効率、かつ安全性の高い橋梁点検を可能とする技術である。

②従来はどのような技術で対応していたのか?

従来は、打音法により、足場や高所作業車を用いて全面打音にて対応。

③公共工事のどこに適用できるのか?

・コンクリート片の落下により第三者被害の危険性が想定される橋梁におけるコンクリートの浮きなどの損傷の点検
・屋外環境下にあるコンクリート構造物(建築構造物など)におけるコンクリートの浮きなどの損傷の点検

④その他

・赤外線法は、遠望非接触の非破壊検査のため、足場や交通規制が不要である。
・一般的な赤外線法によるカメラと比較して、高性能な赤外線カメラを用いるため検出能力が高い。
・独自に開発した、調査支援ソフトウェアにより、変状箇所の見逃しを防止し、品質の高い調査が可能である。
・独自に開発した、損傷判定支援ソフトウェアにより、一般的な赤外線法では困難であった定量的な損傷判定が可能である。

調査支援モニター(左:赤外線画像右:損傷判定画像)

評 価

分 類

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

赤外線調査トータルサポートシステム Jシステム
  (SK-110019-VE)
副題 赤外線法を用いたコンクリート構造物診断システム
開発会社 西日本高速道路エンジニアリング四国株式会社
区分 システム
アブストラクト 本技術は、離れた場所から、赤外線カメラにより点検対象を撮影し、解析を行なうことで、浮き・剥離を検出する技術で、従来は全面打音点検で対応していた。本技術の活用により、点検箇所の絞り込みが可能となり、高所作業や交通規制が削減でき経済性と安全性が向上する。
※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2018/11/18)
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概要


概要

①何について何をする技術なのか?

橋梁等のコンクリート構造物の浮き・空洞などの変状箇所を、赤外線法により、高精度かつ定量的に抽出する橋梁点検技術である。打音点検前の1次スクリーニングに用いることで、高精度、高効率、かつ安全性の高い橋梁点検を可能とする技術である。

②従来はどのような技術で対応していたのか?

従来は、打音法により、足場や高所作業車を用いて全面打音にて対応。

③公共工事のどこに適用できるのか?

・コンクリート片の落下により第三者被害の危険性が想定される橋梁におけるコンクリートの浮きなどの損傷の点検
・屋外環境下にあるコンクリート構造物(建築構造物など)におけるコンクリートの浮きなどの損傷の点検

④その他

・赤外線法は、遠望非接触の非破壊検査のため、足場や交通規制が不要である。
・一般的な赤外線法によるカメラと比較して、高性能な赤外線カメラを用いるため検出能力が高い。
・独自に開発した、調査支援ソフトウェアにより、変状箇所の見逃しを防止し、品質の高い調査が可能である。
・独自に開発した、損傷判定支援ソフトウェアにより、一般的な赤外線法では困難であった定量的な損傷判定が可能である。

調査支援モニター(左:赤外線画像右:損傷判定画像)

評価

分 類

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2018/11/18)
赤外線調査トータルサポートシステム Jシステム
  (SK-110019-VE)
副題 赤外線法を用いたコンクリート構造物診断システム
開発会社 西日本高速道路エンジニアリング四国株式会社
区分 システム
アブストラクト 本技術は、離れた場所から、赤外線カメラにより点検対象を撮影し、解析を行なうことで、浮き・剥離を検出する技術で、従来は全面打音点検で対応していた。本技術の活用により、点検箇所の絞り込みが可能となり、高所作業や交通規制が削減でき経済性と安全性が向上する。
※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2018/11/18)

積算 資料コード番号(当該技術の価格情報が物価調査機関発刊の物価資料※1に掲載されている場合はコード番号を掲載します※2)
(一財)経済調査会 (一財)建設物価調査会

※1:対象とする物価資料
(一財)経済調査会発刊   :「積算資料」、「積算資料(別冊)」、「積算資料電子版においては規格コードとして扱っています。」
(一財)建設物価調査会発刊 :「建設物価」、「web建設物価」
※2:当センターにコード番号をご回答して頂いた技術のみを掲載しています。